不妊治療って何にいくらかかるの?


不妊治療を始めたいけど、高額のイメージがあり「なかなか治療に踏み込めない」、または「経済的に安定してから不妊治療をしたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。そこでこの記事では、不妊治療にかかる費用について解説します。

目次

・不妊治療にはお金がかかる

・それぞれの不妊治療における相場

・不妊治療の保険適用条件

不妊治療にはお金がかかる

妊活中のすべての女性を応援するWebメディア「妊活ボイス」が、2017年10月に「妊活・不妊治療」に関するインターネット調査を行なったところ、高度不妊治療を経験した人の平均治療費用は約193万円という結果がでました。高度不妊治療とは体外受精や顕微鏡受精などの高度な技術を必要とする不妊治療のことをいい、妊娠率の高い方法です。

人工授精経験者を含めると約34万、妊活全体と裾野を広げると約35万円という平均になります。


それぞれの不妊治療における相場

不妊治療は一般的に基本の検査をしたのち、一般不妊治療から高度不妊治療へと、徐々にステップアップした治療へ移行します。治療の流れを把握し、それぞれのかかる費用を確認しましょう。


事前検査

事前検査では、男性は精液検査、女性は採血検査や超音波検査などで生殖機能の状態をチェックします。治療方針を決めるための大事な検査なので、パートナーと一緒に受診しましょう。

検査内容はクリニックにより異なりますが、トータルで2〜3万円かかります。


タイミング法

不妊治療でまず始めに行う治療方法です。超音波検査・ホルモン検査・頸管粘液検査から排卵日を推測し、排卵日前後に性交を行ない妊娠率を高めます。保険適応の治療であり、自己負担額は数千円です。


ホルモン療法

ホルモン療法とは、排卵誘発剤を用いて卵子を発育させ、妊娠しやすい体へと導く治療法です。排卵誘発剤は、排卵障害があるときの治療として行なわれますが、妊娠率を高める効果があるため、自然に排卵がおこなわれている方にも多く施される治療方法です。

排卵誘発剤には内服と注射があり、自己負担額は診察・検査・薬を合わせ数千円程度です。


人工授精

人工授精とは、排卵日付近に子宮内に直接精子を送り込み、精子が卵子に到達する可能性を高める治療方法です。排卵のタイミングに合わせて、元気な精子だけ送り込めるためタイミング法よりも妊娠率があがります。タイミング法で妊娠しなかった場合に行なわれることが多い手法です。

人工授精は新たに保険適用になった治療法で、5,000〜7,000円が相場となります。


体外受精

体外受精とは、卵子と精子を体外に取り出しシャーレの中で受精させる治療方法です。受精卵が約2日で「初期胚」となり、約5〜6日かけ「胚盤胞」まで順調に成長したら、医療器具を使用し子宮へ戻します。

人工授精では妊娠できなかった方や、自力で受精が難しい方が対象となります。体外受精は条件付きで保険適用となる治療法で、採卵の個数により値段は左右されますが10万円前後が相場となります。保険が適用されないと、1回20万~60万円程かかります。


顕微受精

顕微鏡受精とは、細いガラス針の先端に1匹の精子を入れ、顕微鏡を確認しながら採卵した卵子に直接注入する治療方法です。精液の中から質のよい精子を選べるため、妊娠の可能性が高まります。

通常、受精卵を子宮に戻し着床させますが、子宮内膜の状態によっては一度受精卵を凍結させて子宮内膜の調整を行ない、受精卵を融解してから移植することもあります。

体外受精に約5〜15万円を加算した金額が相場になり、保険適用であれば15万円前後になるでしょう。


不妊治療の保険適用条件

高額になる不妊治療ですが、2022年4月より保険適用となり、経済的な負担が軽くなりました。男性不妊の検査や事実婚のカップルも保険が適用されます。

しかし、保険適用には条件があるため受診前には一度確認しておかなければなりません。不妊治療の保険適用は治療開始時点での女性の年齢が43歳未満です。

さらに、「胚移植の回数」は年齢により異なり、女性の年齢が40歳未満であれば子ども1人につき最大6回の胚移植まで適用されます。40歳以上43歳未満になると、子ども1人につき最大3回までです。